急速に進むデジタル変革は、私たちの生活にどのように変えていくのでしょうか？
私たちは今、レコードやCDをプレーヤーにセットする代わりに、スマートフォンでストリーミングを利用して何百万曲もの音楽を楽しんでいます。リビングの照明はスイッチを押さなくてもタブレットから制御でき、インターネットを通じて人間が持つあらゆる知識にアクセスできます。かつて図書館を埋め尽くしていた膨大な情報が、今やポケットに収まるようになったのです。現在のデジタル変革の時代の生活がどのようなものになるのか、30年前には想像もつきませんでした。
ショッピング、銀行口座の管理、デートなど、日常的な用事や行動もデジタル化され、一人一人の好みに合わせられるようになりました。職場は、まさに様変わりしました。工場はIoT（モノのインターネット）で接続され、ロボットが人間と並んで働いています。オフィスもスマート化が進み、例えば、部屋の中に大勢の社員がいるときは、暖房温度が自動的に下がるようになっています。
このような変化はすべて、「デジタル変革」という概念に分類することができます。この変革の波が今、最高潮に達しています。現在、コネクテッドデバイス（インターネットに接続されたデバイス）は270億台あるといわれていますが、2025年にはこの数が約750億台に増えると予想されています。これにはスマートフォンだけでなく、家庭用品や自動車も含まれます。そのため、デジタル変革の重要な一領域である「モノのインターネット（IoT）」も人々の間で話題になっています。
データ量の爆発的な増加によって、現在のモバイルネットワークはやがて崩壊するといわれる中で、5Gや狭帯域IoTなどの無線通信規格を含む新たなテクノロジーが登場し始めています。これらの規格がどの程度のペースで確立されるかが、今後のデジタル変革の進み方に大きな影響を及ぼすでしょう。
デジタル変革とデジタル化は同じなのか？
「デジタル変革」と「デジタル化」は異なる概念です。「デジタル化」とは文字通り、単純にアナログ情報をビットやバイトで構成されるデジタル情報に変換することを言います。これに対し「デジタル変革」とは、私たちの暮らし方や働き方の広い範囲に及ぶ変化を指す言葉です。ただし、この二つの用語は一般には同じ意味で使われることも多く、変革や文化的な変化の全体を指して「デジタル化」と言うことがよくあります。
デジタル変革はどのような可能性を生み出すか？
デジタル変革は、新しい経済成長の機会を生み出します。かつての工場では、何千個もの同じ製品を繰り返し製造していましたが、現在は自動車を含む様々な製品が、安いコストで顧客の要望に応じてカスタマイズされるようになっています。このようなパーソナライズ化が可能なのは、ロボットや機械、システムが相互接続されているだけでなく、各企業間も接続されているためです。そのおかげでコミュニケーションがスピードアップし、工程を同期させることが可能になります。ドイツ産業連盟（BDI）の推計によれば、産業界のデジタル変革が正しい方向へ進めば、2025年までにドイツ国内で4,250億ユーロ、ヨーロッパ全体では最大1兆2,500億ユーロの付加価値が創出される可能性があります。
しかし、デジタル変革が目指すのは、経済成長を最大限にすることだけなのでしょうか？そうではありません。デジタル変革は私たちの生活の質の向上ももたらしてくれます。デジタル技術によって、高齢者がより安全で自立した生活を送れるようになります。例えば、スマートウォッチは薬を飲む時間を知らせてくれます。室内で倒れたときは、天井に付いたコネクテッドセンサーが検知し、必要であれば自動的に救急サービスに通報します。また、デジタル変革により、公共機関に直接出向く必要もなくなります。ドイツでは、2022年までに中央政府や州、地方自治体への書類の提出や申告手続きをオンラインでできるようにするための法整備を進めています。
サイバーセキュリティがなければデジタル変革にはリスクが伴う
とはいえ、デジタル変革にはマイナス面もあります。何十億というデバイスがインターネットに接続されている今、サイバー犯罪者にとっては侵入する手段がそれだけ増えているのです。自宅にコネクテッドカメラを設置して、外出中にスマートフォンで家に異変がないかをチェックできるようにしている人がいます。しかし、セキュリティレベルが不十分だと、攻撃者がそのカメラにアクセスして、押し込み強盗を計画したり、住人の私生活をビデオに撮って、ゆすりの種に使ったりする恐れがあります。
病院もサイバー犯罪に対応しなければなりません。患者の情報を紙のカルテではなく、ITシステムに保存している場合、サイバーセキュリティが必要不可欠です。セキュリティが確保されていないと、インターネット経由で秘匿性の高いデータを不正に閲覧されたり、書き換えられたり、暗号化される恐れがあります。その結果、それぞれの患者に処方する薬の種類や量を医師や看護師が把握できないという事態になりかねません。
産業界も、デジタル化される工程が増え続ける中で同様の課題に直面しています。ドイツのIT 電子機器の業界団体Bitkomによれば、2019年にはドイツ企業の75%が、過去2年間にデータ盗難、産業スパイ、妨害行為の被害を受けたことがあると答えており、2017年の53%から大幅に増えました。こうした被害による損失額は1,029億ユーロに上ります。これは世界的に見られる傾向です。ドイツの保険会社Allianzが約100カ国のリスク専門家2,700人以上を対象に行った調査で、サイバー犯罪が世界中の企業にとって、関税、貿易戦争、制裁措置をしのぐ最大のビジネスリスクとなっていることがわかりました。
ビジネス界と政府が、市民や企業を守るためにサイバーセキュリティに関する構想を策定することが重要になります。インフィニオンは適切なセキュリティソリューションを提供することで、この種の取り組みを支援しています。現在までに3億5,000万台以上のコネクテッドデバイスに、データやネットワークを保護するためのインフィニオン製セキュリティコントローラが使われています。
進化を続ける自動運転車
デジタル変革は、モビリティ分野にも広がりつつあります。例えば、駐車場探しがその一例です。最近では世界各地の都市で、駐車スペースへのコネクテッドセンサーの設置が始まっています。ドライバーはアプリを使って空きスペースに誘導してもらうことができます。このデジタル変革には環境面のメリットもあります。駐車スペースを探して車であちこち走り回るのは悩みの種ですし、特に大都市では、それが交通量とCO2排出量の増加にもつながります。ドライバーにとっては、その必要が一切なくなるのです。
デジタル変革のおかげで、ハンドルやアクセル、ブレーキの操作も機械に任せられるようになります。自動運転車はもう夢物語ではありません。その証拠に、アメリカのアリゾナ州では、自動運転技術開発会社のWaymoが、自動運転タクシーの配車サービスを開始しました。安全上の理由で運転手は乗車していますが、ルートの大部分は「ロボットタクシー」が自律走行します。それを可能にしているのは、環境データを記録するための3Dカメラ、レーダーセンサー、超音波センサーの利用です。これを地理データサービスやナビゲーションプログラム「HERE」などのインターネットサービスと併用することで、人工的に周辺状況を知覚し、車を安全に誘導します。専門的には「先進運転支援システム（ADAS）」と呼ばれる技術です。
しかしながら、この種の接続性は新たなセキュリティ上のリスクをもたらします。結局のところ、自動車がサイバー攻撃を受け、機能を操作される事態は考えられることです。例えば、実際に曲がる方向とは違う側の方向指示器が点滅するように仕組まれたり、車が遠隔操作されたりすることがありえます。インフィニオンは、様々なパートナー企業と協力し、こうしたセキュリティリスクを最小限に抑えるための適切なソリューションの開発に取り組んでいます。ハードウェアとソフトウェアのソリューションを互いに同調させることで、現在と将来のセキュリティ要件に応えていきます。
ビッグデータが暮らしを動かす
デジタル変革に関連して、「ビッグデータ」という用語がよく登場します。ビッグデータとは、日々、世界中の様々な情報源から収集される、形式や収集速度がそれぞれ異なる膨大な量のデータの集積を指します。SNS上の情報や、あなたがスマートフォンでオンラインショッピングをしたり電話をかけたり、クレジットカードで決済したときのデータも含まれます。このデータは、消費者の行動や要望を知るために企業が利用できる情報源となります。
データは膨大な量になります。IBM Watsonなどのスーパーコンピュータや人工知能（AI）の重要性が増しているのは、こうした理由からです。このようなシステムは大量のデータを解析し、そこから推論して提案を出すことができます。現代の消費者にとっては、自分の購入行動により適した広告を目にすることがほぼ当たり前になっています。
しかし、ビッグデータは成長とパーソナル化を実現するだけのものではありません。例えば、医療制度にもメリットがあります。Googleはしばらく前に、ビッグデータ技術を利用して、風邪や鼻水などのキーワードに関連する何百万件もの検索クエリを分析し、インフルエンザの流行状況を予測する試みを始めました。
環境保護：エネルギー効率の高いデータセンター運用
デジタル変革が進むにつれてデータ量は増えていきます。IDCとSeagateが実施した調査によれば、2025年までに世界のデータ量は163ゼタバイトに達すると予想されています。1ゼタバイトは10億テラバイト。つまり、163ゼタバイトは、163,000,000,000,000,000,000,000 バイトという大変な数字になります。これほど膨大な量のデータを保管するには、世界中に今よりもっと大規模なサーバーファームを次々と建てていくしかありません。
課題は、大規模なデータセンターは大量の電力を消費することです。ドイツのエネルギーエージェンシーNRWによれば、ドイツ国内のサーバーやデータセンターの運用に要する電力は、2010年には105億キロワットでしたが、2025年には164億キロワットに達するとされています。比較対象として、ドイツで集合住宅に住む2人世帯の年間電力消費量は平均で約2,500キロワットです。したがって164億キロワットは、2人世帯650万世帯分の年間消費量にほぼ相当します。
データの保管自体がエネルギー集約的であるだけでなく、サーバーの冷却にも大量の電力が必要になります。なぜなら、特に効率の低いコンバータが使用されている場合、サーバーの運転中に大量の廃熱が放出されるからです。
電力の節約は運用者の利益になるだけでなく、環境にも望ましい効果をもたらします。そのため、より簡単で効率のよい冷却を行うため、サーバーは比較的寒冷な地域に設置されるのが普通です。Microsoftは、スコットランド沖の海底にサーバーを沈め、冷たい海水を冷却に利用する実験まで行いました。インフィニオンのエネルギー効率の高い半導体の採用によって、こうしたサーバーファームの電力供給コストをさらに削減することができます。
効率的なエネルギー利用を実現する方策は他にもあります。モノのインターネット（IoT）の時代には、電力メーターを相互接続し、「スマートメーター」に転換させることができます。そうすれば、接続された送電網内の電力消費量を、検針員を派遣する必要なくリアルタイムで計測できます。これは、発電量が変動しやすい再生可能エネルギーの配電を最適化するスマートグリッドに求められる重要な要件です。
まとめ
今後数年、あるいは数十年間に、デジタル変革が大きく前進し続けるのは間違いないでしょう。自動運転車で高速道路を走ったり、コネクトされた家庭用ロボットが高齢者の家事を引き受けたり、かかりつけ医に連絡をとってくれたりする時代がきっと来るはずです。
デジタル化された未来の成功を確実に導くには、エネルギー消費量の増大やサイバー犯罪といったデジタル変革のマイナス面を理解することが不可欠です。マイクロエレクトロニクス産業全般、中でもエネルギー効率とセキュリティを向上させるインフィニオンのソリューションは、その成功に向けて決定的な役割を果たすことになるでしょう。
デジタル変革がどこまで進むかを決めるのは、技術的な発展だけではありません。人々がその新たな可能性を、豊かさを実現する進歩であるととらえ、積極的に変革を求め、それに応じて自らのスキルを広げるかどうかも重要な要因の一つです。それがあって初めて、新しいテクノロジーは私たちの経済と社会生活を飛躍的に豊かにすることができるのです。
最終更新：2020年4月
